ダンボールと経済

日本は長い間 成長をはたしてきましたが、その後 バブル経済と衰退とともに、さまざまな分野で利用されている段ボールの需要は成熟期に達しており、国の景気動向と密接に関連しています。1990年以降の段ボール需要は、バブル経済の崩壊、円高、製造業の海外移転によるアジア諸国からの輸入商品の急増などによりその伸びは鈍化しました。しかし、家電製品やIT関連製品、ビールなど酒類や清涼飲料、レトルト食品や冷凍食品、衛生用品、宅配便など、日本人の生活構造の変化に対応した新しい需要が生まれ、段ボールは引き続き堅実な成長を続けました。段ボール生産量は、バブル経済崩壊の影響を受けた1992年に前年比99.0%、1998年に前年比96.4%となったものの、総じて前年を上回る伸びをみせ、2007年における段ボールの生産量は139.7億m²、国民一人当たり109.3m²に達し、いずれも過去最高となりました。しかし、2008年9月のリーマンショックに端を発した世界同時不況により、2008年に前年比97.1%、2009年に前年比93.1%と2年連続前年を下回りました。 その後2010年には、前年比103.5%と回復し、130.6億m²となりました。つまり、その時代の時代背景と経済はダンボールの需要からも把握できるわけです。そして、時代のながれと物流とそれらが重なり合いダンボールと経済の密接な関係をみることができるのです。